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養護教諭とは、学校教育の現場で保健管理、保健教育を担当する専門知識を備えた教員です。一般には「保健室の先生」と言われています。
主に保健室に常駐し、医療・看護・保健衛生などの幅広い知識により、けがや病気の応急処置、健康診断と保健指導を行います。
最近では病気やけがなどの身体上の問題を持つ児童・生徒ばかりでなく、学業や友人関係、進学、家庭の悩みなどを抱えて保健室を訪れる児童・生徒が増えており、身体の面だけではなく、こころの面からのサポートが求められています。
社会的にも、子どもの発育・発達や、心と体の健康問題への関心が高まるなか、教育現場での健康の専門家である養護教諭への期待がこれまで以上に大きくなっています。
これからの養護教諭には、児童・生徒をしっかりと受けとめ、励まし、導いていくための、人間理解に基づく豊かな人間性が求められています。
社会教育主事の任用資格取得をめざす課程です。
正科生も科目等履修生も、希望に応じて履修できます。
社会教育主事は、生涯学習の企画立案や活動のサポートを行う公的資格(公務員)で任用資格となります。地域の教育委員会に必ず置かれる専門職員で、行政が行う教育サービスの実施にあたり、生涯学習センター、公民館、体育施設、青少年婦人施設、社会教育情報センター等の職員として、専門的な助言と指導を与えることがその役割となります。
生涯学習のニーズが高まっている今日、社会教育主事の有資格者が活躍する場も広がっており、専門的な活動を行うことも多くなっています。
「大学または短大に2年以上在学して62単位以上を修得」していることが基礎資格となります。その上で「社会教育に関する所定の科目を24単位以上修得」し、さらに社会教育主事補の職あるいは、文部科学大臣指定の職を1年以上経験すれば、社会教育主事になる資格が取得できます。
本学に正科生として入学し、卒業をめざすと同時に、社会教育主事課程科目も履修できます。また、すでに基礎資格を満たしている方は、科目等履修生として入学し、在学1年間に必要な科目を履修するという選択肢もあります。
心身健康アドバイザーは「こころ」と「からだ」の相関関係から個人の健康を考え、生活習慣の見直しや心の安定、QOL(生活の質)の向上をはかることを第一の目的としています。健康管理や予防のためにプライマリーな幅広い観点から健康づくりを支援するとともに、文化的視点や社会的観点からもアドバイスを行い、人々の真の健康づくりに寄与する、日本心身健康科学会が認定する称号です。(本学独自の制度であり、国家資格ではありません)
本学卒業時には、学士(人間科学)の学位が授与されます。この他に『大学評価・学位授与機構』では、高等教育の様々な学習の成果を評価し、大学卒業者以外の方々で、同等の水準の学力があると認められる学習者に対して学士の学位を授与しています。
看護系専門学校や短期大学を卒業された方は、本学で取得した単位を、「積み上げ単位」として学士(看護学)を申請することが可能です。
本学では、この他にも、理学療法学、作業療法学、鍼灸学などの学士の学位取得の申請可能な科目が開講されています。ご自身の専門分野での学士の学位取得をお考えになってみてはいかがでしょうか?
なお、学位取得に関する詳細は大学評価・学位授与機構のホームページ(http://www.niad.ac.jp)をご覧ください。
産業カウンセラーは、職場でカウンセリングをおこなうカウンセラーです。心理学的手法を用いて、働く人たちが抱える問題を、自らの力で解決できるように援助することを主たる業務としています。産業カウンセラー試験を「心理学または心理学隣接諸科学を専攻し、学士の学位を有する者」という受験資格で受験しようとする場合は、社団法人日本産業カウンセラー協会が定める必要単位を修得し、受験資格判定を申請することにより、受験が可能となります。
認定心理士(正式名称:日本心理学会認定心理士)とは各大学における心理学関係の学科名が学際性を帯びてきて、必ずしも「心理学」という、直接的名称が使われていない場合が多いことから、心理学の専門家として仕事をするために必要な、最小限の標準的基礎学力と技能を修得している、と日本心理学会が認定した人のことです。社団法人日本心理学会認定心理士資格細則別表にある「基礎科目」と「選択科目」の「領域」で要請されている単位を修得し、社団法人日本心理学会認定委員会に申請することにより認定されます。
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